おはようございます、りょうです。週末明けの月曜、出社前にチェックしておきたいのが金曜（7/24）のNY市場です。ダウは反発した一方でナスダックは下落するという「まだら模様」の展開になりました。今朝はその中身を整理してみます。
何が起きたか
7月24日（金）のNY株式市場は、指数によって明暗が分かれる展開となりました。
- NYダウ工業株30種平均：235.60ドル高（+0.46%）の51,947.25ドルで引け
- S&P500：+0.05%とほぼ横ばいの7,411.98で引け
- ナスダック総合指数：▲0.64%の24,975.82で引け
ダウを押し上げた最大の要因はアップル株で、決算内容を好感して+3.5%と急伸しました。一方でナスダックは半導体関連株が重しとなり下落。同じ「米国株」でも、どの指数・どの銘柄を見るかで景色がまったく違う一日でした。また、週前半にイラン情勢の緊迫化を背景に急騰していた原油価格はこの日は落ち着きを見せ、株式市場の重荷がやや軽くなったことも、ダウなど景気敏感株には追い風となりました。為替はドル円が163円台と、約40年ぶりの円安水準を維持したまま週末を迎えています。
なぜ明暗が分かれたのか（背景分析）
今回の値動きの背景には、大きく3つの要因が絡んでいると考えられます。
1つ目は決算シーズン特有の「個別株物色」です。アップルのように市場予想を上回る決算を出した銘柄には資金が集中しやすく、指数全体を押し上げる力になります。一方で決算や需給面で見劣りする銘柄は選別的に売られ、指数間の値動きに差が生まれます。
2つ目は半導体株を巡る調整の継続です。これまでも「AI相場の過熱感」を巡る警戒感がくすぶっており、値がさの半導体関連株が下げるとナスダックへの影響が大きく出やすい構造があります。
3つ目は原油・金利を巡る神経質な地合いです。今週は中東情勢の緊迫化で原油価格が急伸する場面があり、インフレ再燃への警戒から米長期金利が上昇する場面も見られました。金曜は原油がいったん落ち着いたことで過度な警戒がやや後退しましたが、地政学リスクそのものが消えたわけではなく、火種はくすぶったままです。
りょうの視点（私見）
正直なところ、ダウが上がってナスダックが下がる、というニュースを見ると「結局、米国株全体としてはどうなの？」と迷う方も多いのではないかと思います。私自身も一つの指数だけを見て一喜一憂しそうになることがありますが、こういう時こそ「自分がどの指数・どの資産クラスに投資しているか」を再確認する良い機会だと考えています。S&P500やオルカンのような広く分散された指数に積立している場合、個別の値動きの綱引きは日々のノイズとして流してしまって差し支えないというのが私の考えです。むしろ気になるのは、原油高・金利上昇・地政学リスクといった「複数のリスク要因が同時に顔を出している」という状況そのもので、しばらくは値動きが荒くなりやすい局面だと捉えています。
私たち個人投資家はどうすべきか
こうした指数間のねじれや地政学リスクが絡む場面では、個別の値動きを深追いするより、原則に立ち返ることが結局は一番の近道だと考えています。
- 積立は淡々と継続する：ダウとナスダックが逆方向に動くような日でも、積立投資の基本方針を崩す必要はありません。むしろ機械的に続けることが結果的にリスク分散になります。
- 指数への分散投資を意識する：個別銘柄集中よりも、S&P500など幅広い銘柄に分散された指数への投資は、こうした「まだら相場」の影響を受けにくいというメリットがあります。米国株への投資の始め方は米国株入門 S&P500・VTIで米国経済の成長に乗る投資の始め方もあわせて参考にしてください。
- 半導体株など値動きの荒いテーマは比率を意識する：以前まとめた米半導体株が「弱気相場」入り 中国AIショックの衝撃と個人投資家の心構えで触れた通り、半導体・AI関連は値動きが大きくなりやすいテーマです。ポートフォリオ全体に占める比率を時々確認しておくと安心です。
- 為替の円安局面は長期の視点で：ドル円は163円台という歴史的な円安水準にありますが、短期の為替差益・差損を狙うより、長期の資産形成という軸をぶらさないことが大切だと考えています。
※投資は自己責任です。将来の値動きを断定するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。
まとめ
- 7/24のNY市場はダウが+0.46%高の51,947.25ドルと反発、S&P500はほぼ横ばい、ナスダックは半導体株安で▲0.64%と明暗が分かれた
- アップル株が決算を好感して+3.5%と急伸し、ダウを押し上げる主因になった
- 週前半に急伸していた原油価格はこの日落ち着きを見せ、景気敏感株には追い風となったが、中東情勢の緊迫化という火種は残ったまま
- ドル円は163円台と約40年ぶりの円安水準を維持
- 指数間の値動きが割れる局面では、個別の綱引きを深追いせず、分散投資・積立継続という原則に立ち返ることが大切
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