8月5日、日経平均株価が一時2,000円超急伸し、6万5,000円台後半という節目に達しました。半導体関連の急騰が主因で、わずか2週間前に1,800円安の急落を演じた市場が、今度は正反対の急騰劇を見せています。
何が起きたか
8月5日の東京株式市場で、日経平均株価は大幅に続伸しました。前場の終値時点で前日比1,903円47銭高の6万5,861円00銭となり、上げ幅は一時2,000円を超える場面もありました。東証プライム市場では144銘柄が上昇、81銘柄が下落しています。
上昇をけん引したのはアドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアホールディングスといった半導体関連の大型株です。アドバンテスト1銘柄だけで、日経平均を約504円押し上げたと報じられています。
背景には前日(8月4日)の米国市場の大幅続伸があります。ダウ工業株30種平均は907ドル高の5万4,085ドル88セント、ナスダック総合指数は671ポイント高の2万6,584ドル99セントで取引を終えました。米企業の好決算とともに、米・イラン間の緊張緩和への期待が支えとなったようです。
為替市場では、ドル円は157円台後半で推移しています。介入警戒感は残るものの、リスクオンの流れの中でじりじりと値を戻す展開になっています。
なぜそうなったのか
今回の急騰の一番の理由は「AI・半導体ラリーの復活」です。7月下旬にはAI投資への過熱感が意識され、日経平均が2日間で4,600円超下落する場面もありました(7/18)。その後も一進一退を続けていましたが、米国の主要テック企業の決算が市場の期待を上回る内容となり、AI関連投資への警戒感が後退したことで、半導体株に見直し買いが入っています。
もう一つの支えが、中東情勢の緊張緩和期待です。カタールの仲介により、米・イラン間でホルムズ海峡を巡る合意案がまとまったと報じられ、トランプ大統領もカタール首長と協議を行うなど、和平への動きが進展しています。7月にはホルムズ海峡が事実上機能停止という緊迫した局面もありましたが、そこからの緩和期待が原油価格の安定と世界的なリスクオンの両方に寄与しています。
つまり「AI株への過熱警戒が一服し、中東リスクも後退した」という2つの安心材料が重なったことで、資金が一気にリスク資産に向かった格好です。
りょうの視点
正直なところ、この2週間の値動きを見ていると「一体どっちなんだ」という気持ちになります。7月24日には日経平均が1,811円安と急落し、AI投資への過熱懸念が語られていたのに、今度は同じ半導体株が主役になって2,000円超の急騰です。私はこれを「相場が方向感を持って動いているわけではなく、AI関連というテーマに資金が神経質に出入りしている状態」と見ています。
アドバンテスト1銘柄で日経平均を500円以上動かすというのも、指数全体が少数の大型ハイテク株に強く依存している証拠だと思います。個人的には、こういう局面で「今が買い時か」「もう遅いか」を短期で判断しようとするのは、正直かなり難易度が高いと感じています。
私たち個人投資家はどうすべきか
こういう急騰・急落が短期間で繰り返される相場だからこそ、あらためて基本に立ち返ることが大切だと思います。
まず、日々のニュースに一喜一憂して売買のタイミングを変えないことです。7月24日の急落を見て売った人は、今日の急騰の恩恵を受けられません。逆に今日の急騰を見て慌てて買いに入るのも、翌週にまた反落が来れば同じことの繰り返しになります。特定の1日、1週間の値動きに感情を乗せないことが、結果的に一番のリスク管理になります。
次に、積立投資であれば「決めた日に決めた金額を買う」というルールを崩さないことです。日経平均やS&P500のインデックスファンドを毎月一定額で積み立てている場合、こうした急騰・急落はむしろ平均購入単価をならす効果(ドルコスト平均法)につながります。急騰した日に「もっと買っておけばよかった」と焦る必要はなく、急落した日に「もう投資をやめよう」と考える必要もありません。
また、今回のように上昇の中身が半導体などの一部セクターに偏っている場合は、自分の資産が特定のテーマや銘柄にどれだけ集中しているかを一度確認しておくと良いと思います。全世界株式やS&P500のようなインデックスに広く分散していれば、こうした個別テーマの急変動の影響を和らげることができます。特定の半導体株やAI関連ファンドに集中投資している場合は、値動きの大きさを想定した上で、無理のない資金配分になっているか見直す機会にしてみてください。
最後に、中東情勢のような地政学リスクは、和平合意への期待が出てもすぐに撤回・再燃するケースが珍しくありません。原油や為替への影響も含めて、短期的なニュースに資産配分を大きく振り回されないよう、長期・積立・分散という基本方針を保つことをおすすめします。
まとめ
- 8月5日、日経平均は一時2,000円超上昇し6万5,861円台まで続伸。アドバンテストなど半導体株が主導
- 背景は米国株の大幅続伸(ダウ+907ドル)と、米・イラン間のホルムズ海峡合意への期待によるリスクオン
- わずか2週間前(7/24)には同じ半導体株が主因で1,811円安の急落を演じており、値動きの振れ幅が大きい相場が続いている
- 個人投資家は日々の急騰・急落に売買タイミングを変えず、積立投資のルールを守ることが基本
- 特定テーマ・セクターへの集中度を見直し、長期・分散を意識した資産配分を保つことが重要
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。投資判断は自己責任でお願いいたします。
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